フルリモートで事務職の仕事がしたい！どんな仕事ならできる？詳しくご紹介

事務職はフルリモートで働くことができるのか、気になる人も多いことでしょう。

結論として、事務職はフルリモートでの仕事が可能です。むしろフルリモートが向いている職種と言えます。

事務職はパソコンとインターネット環境さえあればお仕事ができる業務内容が多いため、フルリモートでも問題なく業務を遂行できるのです。

最近では、フルリモートワーク歓迎の求人情報を出す企業も増えてきました。

フルリモートであれば、育児や介護で出社が難しい人や遠方に住んでいて出勤が難しい人でも働くことができます。さらに、さまざまな事情がある人でもキャリアを諦めなくても良いため、従業員の満足度向上や企業の人材確保などのメリットにつながります。

事務職と一言でいっても、さまざまな仕事内容があります。その中でもフルリモートokな事務仕事を紹介します。

総務事務

総務事務はフルリモート可能な事務職です。

総務事務の業務内容は多岐に渡るため雑務と思われがちですが、企業の健全な運営には欠かせない存在。たとえば備品の発注・管理やオフィスの賃貸契約管理、契約書等の重要書類の管理などを行います。

社内の他部署との連携も必要な仕事ですが、コミュニケーションツールさえ整っていればフルリモートでも問題ありません。

経理事務

経理事務とは、企業のお金全般の管理を行う職種です。入出金管理、経費申請対応、伝票作成・管理などが主な仕事となります。

ほかにも決算や年末調整など企業にとって重要な業務も、経理事務の担当です。

経理事務の仕事はマニュアル化されているものが多いため、フルリモートでも働きやすいと言えます。

人事事務

企業の人事関連の業務を行う人事事務も、フルリモートが可能な事務仕事です。

主な仕事は、新卒や中途の人材決定業務、人材配置の計画、研修などの育成・教育計画、人事評価制度の整備などがあります。

パソコンで行う業務が多く、フルリモートにしても問題なく業務を進められます。

労務事務

労務事務は人事事務と混同されやすい職種ですが、労働環境の整備や給与計算などの業務を担っており、人事の仕事内容とは異なります。

福利厚生関連の業務や就業規則の作成・管理も行い、労働者が安心して働けるように環境を整える重要な職種です。対面必須の内容は少なくこちらもフルリモート可能な職種といえます。

法務事務

企業の契約や取引などの法律関係の業務を行う法務事務。会社運営や業界にまつわる幅広い法律知識が求められる、専門的な職種です。

企業コンプライアンスが重要視されている今、法務事務の重要度は増しています。

貿易事務

貿易関連の事務作業を担う貿易事務は、貿易書類や通関など専門的な知識を必要とする事務職です。海外の取引先とのやり取りでは、英語や中国語など外国語スキルが必要になることもあります。

一般事務

一般事務はデータ入力や書類作成、来客や電話の対応など幅広い業務を受け持ちます。現場の最前線ではなく、円滑に現場業務が回るためのサポートがメインです。

未経験歓迎の求人も多いため、他職種から事務職へキャリアチェンジしたい人は、まずは一般事務を経験すると良いでしょう。

営業事務

営業事務とは、営業担当者の業務をサポートするアシスタントのような立ち位置と言えます。請求書や提案書の作成、受注や発注の管理だけでなく、電話やメールでの顧客対応を任される場合もあります。

顧客、営業担当者、社内の他部署など、さまざまな人とコミュニケーションを取りながら仕事を進める必要があるでしょう。

秘書

秘書業務も、実はフルリモートが可能な仕事です。

上司のスケジュール管理、出張手配、書類作成、事務作業の代行など仕事の範囲は幅広く、上司が円滑に仕事を進められるようサポートします。

秘書は社内でも重要なポジションの人物の下に就くことが多いため、高いビジネススキルやパソコンスキルが求められるでしょう。

フルリモートワークで働ける事務職にはどのような特徴があるのでしょうか。

管理事務が多い

フルリモートで働ける事務職は、管理事務の仕事が多い傾向です。管理事務は主にパソコンを使用して行う業務なので、出社する必要なく自宅やカフェなどで仕事ができるでしょう。

顧客と直接関わらない

顧客と直接関わらない事務仕事も、フルリモートができる事務職の特徴です。事務職はパソコンでの仕事が多く顧客対応はほとんど必要ないので、フルリモートでも仕事が可能となります。

もちろん顧客対応が必要な事務職もあります。しかし顧客と必ず対面で関わらなければいけない仕事は出社が必要になりますが、電話やメールで顧客対応をするのであれば出社することなく仕事が回ります。

ルーティンワークが多い

ルーティンワークが多い仕事も、フルリモートワーク向きと言えます。

事務職は、データ入力や書類作成、伝票整理など日々決まった仕事をこなすことが多い職種。決算や年末調整などの業務もマニュアル化されているため、フルリモートに切り替えやすいのです。

経験を重視した雇用が多い

経理事務や法務事務、人事事務や貿易事務などの事務職は、専門性が高い仕事です。

未経験者が専門性の高い事務仕事に就職すると、仕事を覚えるまで一定の研修期間が必要となり、出社の必要が出てきます。

しかし経験者を雇用すれば教育のリソースが必要なくなるため、出社せずにフルリモートで仕事を開始できるのです。

事務職にフルリモートを導入することで、さまざまなメリットや効果を得られます。会社としてのメリットを3つ紹介します。

オフィスコストを削減できる

出社する人数を減らすことができるため、オフィスコストの削減につながります。

出社人数が多いほどオフィス面積が広くなり家賃が高くなります。さらにデスクや椅子などのオフィス什器も必要となり、オフィスコストがかさみます。

しかし出社人数が減れば手狭なオフィスでも問題なく、什器も減らすことができるため、固定費となるオフィスコストを削減することができるのです。

優秀な人材を確保しやすい

フルリモートワークは、従業員のワークライフバランスの充実にも有効です。ワークライフバランスが充実すると従業員満足度も向上し、離職率の低下につながるでしょう。

さらに募集の際にも求職者へのアピールになるため、優秀な人材が集まりやすくなるのです。

また、遠方に住んでいる人や育児・介護をしている人など出社が難しい人材も確保できるようになるため、眠っている優秀な人材の雇用も可能です。優秀な人材が働いてくれれば、会社の生産性が向上し売上アップも期待できます。

ステークホルダーへのアピールになる

フルリモートを導入していることは、ステークホルダーへのアピールにもなります。

ステークホルダーとは自社と利害関係にある人物・組織のことで、具体的には顧客・取引先・協力会社・株主などが該当します。

フルリモートを導入していることは、柔軟な働き方や多様な人材活用をしている会社という印象を与え、会社イメージの向上につながるのです。

事務職には多様な仕事内容がありますが、フルリモートワークで働ける事務仕事は多岐に渡ります。

フルリモートワークの導入には、パソコンやインターネット環境などハード面の整備だけでなく、業務に関わるツールなどソフト面での整備も必要となります。

ただしフルリモートワーク導入で得られるメリットも多いため、さまざまな事務職をフルリモート化して生産性の向上を図りましょう。