完全在宅で勤務する正社員が気を付けるべき7つのポイント
コロナ禍でますます推奨される在宅勤務ですが、通勤しなくてよいなんてラッキーと喜んでばかりでよいのでしょうか。
これさえ頭に入れておけば、在宅勤務を命じられても大丈夫！完全在宅勤務の正社員が気を付けるべき7つのポイントをご紹介します。
正社員が気を付けるべき7つのポイントとは？
1,正当な評価が難しくなる可能性がある
在宅勤務の場合、上司が部下の働いている様子を目で見て確認することができないため、部下の評価が難しくなる傾向があります。
そのため、自分自身ではとても努力したと感じていても、上司の評価いまひとつで納得がいかないことも出てくるかもしれません。
正当な評価がつけられるよう、会社側も、チーム全員で協力してひとつの仕事・目標を達成する「メンバーシップ型」の雇用ではなく、一人ひとりの職務や業務範囲を明確した「ジョブ型」雇用を導入し、成果物がそのまま評価に結びつくようにするなど、評価の仕組みを見直す必要があるでしょう。
2,社内コミュニケーションが不足がちになる
完全在宅勤務では、上司や同僚と顔を合わせることがなくなります。
出社していれば、ちょっと疑問に思ったこともその場でチームメンバーに口頭で確認してすぐに解決できていたのに、在宅勤務ではチャットやメールで確認し返事を待つことになります。また、わざわざチャットするほどでもないと連絡しないこともあるでしょう。
気分転換やアイデアのきっかけとなっていた何気ない雑談も、在宅勤務で一人だとできませんね。
このように、在宅勤務では社内のコミュニケーションが減る傾向にあります。
コミュニケーション不足になると、報告漏れでプロジェクトの進行に支障をきたしたり、人によっては孤独感からストレスを感じることにもなりかねません。
時間が許すなら、チャットではなくオンライン会議で話し合ってみたり、何気ない話題も遠慮せずチャットしてみたり、意識的にコミュニケーションをとる工夫をしてみましょう。
3,就業規則やセキュリティに注意する
在宅勤務では、自宅のインターネット環境から社内サーバーにアクセスすることもあるでしょう。また、業務に必要なパソコンが支給されないといったケースもあります。
当然のことながら、社内情報を扱う以上、セキュリティ対策は万全にする必要があります。
インターネット環境や必要な機器がすべて支給されればよいのですが、そうでない場合には、業務で使用するパソコンには必ずセキュリティソフトを導入し、ハードディスクのデータは暗号化するなどして、セキュリティを高めましょう。
会社としても、就業規則などで在宅勤務における一定のルールを定めたり、セキュリティに関する教育を行うことで、個人のモラルや意識も高めておくことが重要です。
4,仕事とプライベートの切り替えが難しい可能性がある
在宅勤務は読んで字のごとく自宅で業務を行います。そのため、出社するときと比べてオンとオフ、仕事とプライベートの切り替えが難しいことがあります。
今まで通勤電車に乗ることで仕事のスイッチが入っていた人は、朝始業のスイッチが入りづらかったり、逆に終業時刻を過ぎてもなかなか仕事を終わりにできない人もいるでしょう。
また、ちょっと休憩のつもりが、自宅にいるためにリラックスしすぎて休憩時間が必要以上に長くなってしまったり。
自分なりのスイッチをみつけて、仕事とプライベートの切り替えがスムーズにいくように工夫することが大切です。
5,運動不足になりがち
自宅から駅まで歩いたり、階段を登ったり、電車で立ちっぱなしだったりすることで、通勤時間は意外と運動しているものです。
では、通勤のない在宅勤務はどうでしょうか。朝デスクに着いたら、ランチまでそのまま座りっぱなし。午後もお茶を入れるくらいで座ってばかりではないでしょうか。
在宅勤務では意識して体を動かさない限り運動不足は避けられません。休憩時間にストレッチをしたり、ベランダに出て外を眺めたりすることは、運動不足を解消するとともに気分転換にもつながります。ぜひ取り入れてみましょう。
6,作業効率を考える必要がある
前述してきたように、在宅勤務では仕事とプライベートの境があいまいになりがちです。
だらだらと仕事をしてしまったり、自宅だとメリハリがなく、テレビや漫画などが目に入ることで気が散り、集中力や効率が落ちてしまう人も少なくないようです。
また、相手の様子が見えないことにより、報告・連絡・相談がしづらくなることから、お互いの進捗状況を把握できずに業務の質が低下することもあります。
反対に、コミュニケーション不足を解消しようと不必要なオンライン会議が増え、作業する時間が取れずタスクが完了しないということも起こり得ます。
まずはオンとオフの切り替えをしっかりし、業務時間中は自らを律してタスクを着々と進められるようにしましょう。
また、チャットがよいのか、あるいはオンライン会議が必要なのか。状況に応じたツールの使い分けを心がけましょう。
7,社内に不公平感が発生する可能性がある
在宅勤務を一部の部署や育休中の正社員などに限って導入している企業では、在宅勤務を行っている社員と、オフィスに出社している社員の間に不公平感が生まれる可能性があります。
出社している社員からすれば、通勤電車に乗らなくて良いし自宅で働けるなんて楽している、不公平だと感じてしまうかもしれません。
また、来客や会社にかかってきた電話はオフィスに出社している社員が対応することになるため、負担に感じることもあるでしょう。頻繁な来客・電話対応は、作業を中断させ、生産性が下がるからです。
理想を言えば、全社員一斉の在宅勤務がベストですが、現実的でない企業もまだまだ多いでしょう。
そういう企業では、在宅勤務であっても社内の電話が受けられるようにしたり、外部からのお問い合わせは、チャットやメールを推奨するなどの工夫が必要です。
また、来客・電話対応以外の場面での不公平感解消のためには、社員の意識づけが重要です。在宅勤務を導入することによって、出社している社員を含めた全社員の生産性が上がるということを、全員が理解できるような機会を設ける必要があるでしょう。
毎朝満員の通勤電車に揺られることなく自宅で仕事ができるのは夢のような話だと思っていましたが、在宅勤務ができる企業や職種もだんだんと増えてきました。
出社を必須としない完全在宅勤務にも、メリットだけでなくいくつかのデメリットがあることがわかりましたね。
自宅で仕事をする場合でも、オンとオフをしっかり切り替え、集中して効率よく業務をこなすことはできるでしょうか。また、いろいろなツールを活用しながら、自分から積極的にコミュニケーションをとることができるでしょうか。
気を付けるべき7つのポイントをおさえて、在宅勤務にチャレンジしてみましょう。