完全在宅で副業OKの求人ってどんな感じ?特徴やメリットを徹底解説

スキマ時間を有効活用する方法として「副業」が注目されています。特に在宅で仕事ができる副業は人気が高く、本業以外で手軽に収入を増やすことができるため、副業を始める人も少なくありません。
副業は「サイドビジネス」とも言われ、多様な働き方が認められている現代ではニーズが高い働き方です。
今回は、完全在宅の副業を始めたいと思っている人に、仕事の探し方や副業のメリットなどを解説します。副業を始める際の注意点も解説しているので、ぜひ参考にしてください。

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「完全在宅」で「副業OK」の求人はある?

正社員などの本業で収入を得るのとは別に、空いた時間で仕事をする「副業」。

仕事の受注から作業、納品や完了まで全てのプロセスを自宅で完結できる完全在宅の副業は、スキマ時間の有効活用として特に人気です。

完全在宅で副業可能な案件は数多く、比較的単純な仕事から専門スキルが必要な仕事まで幅広くあります。

きっと自分に合った仕事もあるはずなので、気になる人はぜひチェックしてみましょう。

クラウドソーシングで仕事を探す方法

副業を探すためには、クラウドソーシングサービスがおすすめです。

企業がインターネットを活用して、自社の業務を不特定多数のワーカーに委託することを「クラウドソーシング」と言います。クラウドソーシングサービスでは、入力作業やアンケート回答などの簡単な仕事から、プログラミングやデザインなどの専門的な仕事まで受けることができます。

クラウドソーシングで仕事を探したい人は、以下の手順で進めていきましょう。

まずは会員登録する

クラウドソーシングのサイトを利用するために、まずは会員登録をします。

サイトにもよりますが、会員登録にはメールアドレスが必要な場合が多いです。携帯キャリアのメールアドレスではなく、仕事用のメールアドレスを作っておきましょう。

会員登録の際には、名前や住所などの個人情報も必要になります。ただしサイト上に公開されるわけではないので、安心して登録しましょう。

基本情報を入力したら、自身のスキルや経歴などのプロフィールを入力します。企業はプロフィールを確認して仕事を発注するかどうかを決めるので、得意なことや資格をアピールしましょう。

数ある仕事から自分向けの案件を探す

クラウドソーシングサービスでは多くの案件を取り扱っています。自身のスキルや得意なことにマッチした案件を見つけましょう。

サイトによって異なりますが、案件の依頼方式は主に以下の3つです。

・タスク:1つの仕事に複数のワーカーを募集する

・プロジェクト:仕事に応募してきたワーカーの中から企業は1人(それ以上のこともある)を選んで仕事を進める 

・コンペ:企業の依頼にワーカーが成果物を提出し、その中から企業は1つ選ぶ

タスク形式の案件は、入力作業やリサーチなど比較的簡単な仕事が多く、採用される確率は高いです。プロジェクト形式は、WEBサイト制作やシステム構築などの案件が多い傾向があり、専門的なスキルが求められます。コンペ形式は、例えばロゴ制作の依頼に対して複数のワーカーがロゴを作って提案し、その中から企業が気に入ったものを選ぶという方法なので、応募数が多ければ採用される確率が下がってしまいます。

実績を重ねて受注効率アップを目指す

クラウドソーシングを始めてすぐは、なかなか受注できずに苦労したり、単価が低い案件しか受注できなかったりすることも少なくありません。なぜなら、クラウドソーシングサービスではワーカーの今までの受注実績や評価を確認することができるパターンがほとんどで、企業は実績を見て発注を判断することが多いからです。

まずは小さな案件でもいいので、コツコツと仕事をこなして実績を重ねていきましょう。実績があると採用確率が高まったり高額案件を受注できたりします。自分のスキルや経験を活かすためにも、まずは実績を重ねて信頼を得ましょう。

副業可能な会社で完全在宅の仕事を始めるメリット

副業可能な会社で完全在宅の仕事を始めるメリット

在宅の仕事は通勤が不要

自宅で仕事ができるということは通勤の必要がないため、移動にかかる時間や交通費をカットすることができます。

また、満員電車や渋滞のストレスもなくなるので、心の余裕が生まれて仕事のモチベーションが上がるというメリットもあります。

収入源を簡単に増やすことができる

副業をすることで、本業にプラスして収入を得ることができます。出勤の必要もなく収入減を増やすことができるのはメリットです。

新型コロナの影響で本業の収入が落ちてしまったりボーナスがなくなったりしてしまった場合にも、副業をすることでその分を補填することができます。

スキルアップにつながる

本業以外で仕事をする機会があるのは、それだけスキルアップのチャンスがあるということです。本業で培ったスキルを副業でさらに向上させ、どちらの仕事にも活かすことができるでしょう。

また、未経験でも応募できる案件も多くあります。新しいスキルを習得するきっかけにもなり、活躍の場を広げられるかもしれません。

人脈を広げることができる

本業のみでは人脈を広げるチャンスは少ないですよね。特に既存顧客をメインにしている企業では、なかなか新しい人脈を開拓する機会はありません。

しかし、副業をすることで新しい出会いがあり人脈を広げる機会が訪れる可能性があるのです。本業と異なるジャンルや職種の副業をすると、新たな人脈の開拓が期待できるでしょう。

副業で広げたネットワークを本業にも活かせるかもしれません。

時間管理・自己管理スキルが磨かれる

副業を始めるということは、今までの生活のタイムスケジュールに新たなスケジュールが加わるということです。副業を続けて収入を得るためには、緻密なスケジュール管理や自己管理が求められるでしょう。

副業で納期が決まっている案件を受注しても、本業が忙しくて納期に間に合わなければ意味がありません。本業やライフサイクルを棚卸しして、副業に充てる時間を作ることが大事です。

ワークライフバランスを実現しやすい

在宅で仕事をするため、通勤時間がなくなりプライベートの時間を確保できワークライフバランスが充実します。例えば育児中の人であれば子どもが寝てから仕事をすることができ、子どもとの時間を充分に確保できます。

また、副業の仕事が早く終われば、スキルアップや自己啓発のための勉強の時間もとることができるでしょう。

育児や介護などの事情があって仕事の時間に制限がある人、趣味やスキルアップの時間を確保したい人など、自身のプライベートを充実させながら仕事をすることができます。

在宅の副業を始める際に注意したいポイント

副業は収入を増やせるだけでなく、本業に活かせるようなメリットもたくさんあるため、今すぐにでも始めたいと思っている人もいることでしょう。

しかし、副業をする場合の注意点もあります。注意点を理解していなければ副業がうまくいかなくなってしまうだけでなく、トラブルに発展する可能性も考えられます。事前に注意点を知っておき、対応策を考えておきましょう。

副業・兼業の促進に関するガイドライン|厚生労働省

本業の就業規則における副業禁止の有無

副業可能な会社も増えてはいますが、本業の就業規則は必ず確認すべきです。なぜなら、就業規則で副業を禁止している場合があるからです。

副業を禁止されている場合、もし内緒で副業をしているとばれてしまえば、規則違反となり懲戒処分も考えられます。

副業が禁止されていなくても、細かいルールや規定が定められていることもあります。

就業規則を確認し、会社に手続きが必要な場合はしっかりと申請をしてから副業を始めるようにしてください。

関連記事:大企業でも副業は可能?副業OKの大企業やメリット、注意点を紹介 

本業との競合関係

本業でのスキルを活かして副業をしたい人は、本業と同じ業界の競合他社の案件は受注しないよう注意しなければいけません。

競合他社の仕事を請け負ってしまった場合、情報漏えいや利益侵害などで訴訟を起こされることも懸念されます。

最悪の場合は、不正競争防止法違反となり刑事罰を受けることもあります。

訴訟や刑事罰とはならなくても、競合他社で働いていることが勤務先に知られてしまえば、信用は失墜してしまい会社に居づらくなってしまうでしょう。

副業の依頼先は本業の競合ではないかをチェックして、トラブルを未然に防いでください。

家族の理解を得る

在宅で仕事をするということは、家族と過ごす時間が減ってしまうことも考えられます。育児や介護中の人は、他の家族に負担がかかってしまって家庭内のトラブルに発展してしまうことも。

また仕事をする場所の確保や、副業で使うものの保管など、仕事のために家の中のスペースを使う必要もあります。

家族の理解なしでは在宅で仕事をすることは難しいのです。副業を始める前に、家族と話し合って理解を得ておきましょう。

完全在宅の副業は、スキマ時間を収入に変えられる魅力的な働き方。

しかし、注意点を意識しなければトラブルになってしまう可能性もあるので、始める前に本業や家族とのバランスを考えておきましょう。

副業を上手に使い、収入アップやスキルアップにつなげてくださいね。

確定申告が必要になる場合がある

副業での収入が20万円を超えると、確定申告が必要になります。確定申告は、所得税や住民税を自己申告する手続きであり、収入源が増えると必要になります。

副業による収入が増えれば、税金の計算や支払いも増える可能性があります。そのため、正確な記録の取り方や経費の計上方法など、税務の基本知識を身につけることが重要です。

確定申告は年に一度の作業ですが、適切に行わないと税務署からの指摘や追加課税のリスクが生じます。初めての方は、税務署や税理士など専門家のサポートを受けながら進めることをおすすめします。

税金に関するルールや制度は複雑ですが、適切に対応することで副業を安定的に継続し、税金のトラブルを避けることができます。

参考サイト:個人で事業を始めたとき/法人を設立したとき|国税庁

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