在宅ワークに向いている職種・向いていない職種

インターネット環境の普及によって、自宅でもさまざまな仕事ができるようになりました。通勤の必要がなく時間を自由に使える「在宅ワーク」は、人との接触も減らせるので感染症対策に有効だとして注目されています。
しかし、仕事のなかには在宅ワークに向いていないものもあります。16の職業について在宅ワークへの適合性を解説するので、希望する職種が在宅ワークに向いているかどうかチェックしてみましょう。

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どんな仕事でも在宅ワークできるわけではない…

「在宅ワーク」での働き方はITツールを使ってクライアントとやりとりし、自宅のパソコンで作業をするというケースが多いでしょう。今までオフィスや事務所に出勤して、会社のパソコンで仕事をしていたという方は、テレワークの推進で自宅でも仕事ができることに気がついたのではないでしょうか。

対して、「お客さまへ直接サービスをする」「人やモノを運ぶ」「現場へ出向いて作業をする」などの必要がある職種では、「在宅ワーク」をすることはできません。人々の暮らしを支えるエッセンシャルワーカーは、一部のサービスをオンラインで代替できたとしても、そのすべてを在宅で行うようにするのは不可能でしょう。

在宅ワークに向いている職種

パソコンでの作業やオンラインでのサービスが可能で、在宅ワークと相性のよい職種を8つご紹介します。

事務職

事務の仕事は会社の重要なデータを扱うこともあるため、情報漏えいのリスクから社外での仕事はタブーとされてきました。しかし、ITツールの進化とセキュリティの向上により、パソコンさえあればどこでも仕事ができるように変わってきています。

データ入力や書類作成、経理事務などを複数人で作業する場合でも、クラウド上で管理すればリアルタイムで作業状況が反映され、ストレスなく進められます。見積書や契約書など、従来は押印が必要だった書類も「電子署名」「電子認証」「電子契約」などの普及でデータ化が可能になりました。

管理職

管理職の仕事は、ビジネスの目標を達成するために部署内のスタッフへ仕事を割り振り、困りごとがあった場合には相談に乗ってアドバイスをし、上層部や他部署と連携をとりながら全体をケアしていくというものです。

これらは一見、対面コミュニケーションでないと困難な仕事のように思えますが、情報共有ツールやWeb会議システムを導入すれば在宅ワークも可能でしょう。スタッフひとりひとりの労働時間や進捗状況をチェックでき、相互にコミュニケーションをとりやすいSFAシステムを選定しましょう。

営業職

営業職で在宅ワークにマッチする働き方には2パターンあります。ひとつは自宅からお客さまの元へ直接出向いて商談を行い、資料作成などのデスクワークを在宅で行うケース。もうひとつが、商談もオンラインで完結させて完全在宅で営業の仕事を行うケースです。

完全在宅を実現するには、リードの獲得から提案資料に至るまで、営業フローを「オンライン営業向け」に整える必要があります。組織を挙げてテレワーク・在宅ワークへの転換を図るという姿勢が不可欠でしょう。

技術職

IT系の技術職(プログラミング・システムエンジニア・アプリ開発・コーディングなど)は、パソコン環境さえ整っていれば在宅での仕事が可能です。在宅ワークの方が集中力を発揮して効率的に仕事ができるとの考え方もあり、コロナ禍以前からフリーランスとして活躍する人が多くいる分野です。

IT系の技術職なら、在宅ワークでも本業として高収入を得たり、クラウドソーシングなどで副収入を得たりと、自分に合った働き方ができるでしょう。

ライター

テキストを納品すれば仕事が完了するライター業は、在宅ワークと相性がよい仕事です。

人々の情報収集源がテレビからインターネットに移り、「調べたいことがある」「知りたいことがある」場合には、「まずは検索サイトで調べる」という行動をとることが一般的になりました。企業や団体が情報提供の手段としてインターネットやSNSを重要視するようになり、SEOの知識を持ったWebライターの需要が非常に高まっています。

また、地方紙やフリーマガジンの現場でも取材力・文章力のあるライターが求められています。

コンサルティング

コンサルティングには「経営コンサルタント」「ITコンサルタント」「建築コンサルタント」などがあります。専門分野が違っても企業や組織の課題を洗い出し、どのように改善すればよいのかをアドバイスするという仕事の進め方は同じです。

クライアントの現場を実際にチェックする場合もありますが、現状分析と情報提供が主な仕事なので、在宅ワークが可能です。クライアントとの打ち合わせをオンラインで行えば、業務のすべてを在宅で行うことも可能でしょう。

デザイナー

デザイナーの主なジャンルにはIT系の知識が必要なWebデザイナーと印刷の知識が必要なグラフィックデザイナーがあります。いずれも納品物はデータなので、自宅のパソコン環境が整っていれば、在宅ワークが可能です。

デザインにはクライアントの意向を反映させることも重要なため、打ち合わせはメールだけでなくWeb会議システムでも行うなど、丁寧なヒアリングを心掛けましょう。

プログラマー

プログラマーの具体的な仕事は、システムエンジニアが組んだ仕様書に基づいて、プログラムを作ることです。携わるジャンルはさまざまですが、社内サーバのシステムや金融系システムなどは、完全在宅で仕事をするのは難しいかもしれません。

完全在宅を希望するなら、Webサービス開発やスマホアプリ関連の仕事がよいでしょう。プログラミング言語「Ruby」「HTML」「css」「Javascript」などの知識があれば、クラウドソーシングサービスでも仕事を探すことができます。

在宅ワークに向いていない職種

直接人をみることが大切な仕事、現場に出向かなければならない仕事は在宅ワークでは成り立たないことがほとんどです。在宅ワークに向いていない8の職種を解説します。部分的に在宅ワークが可能な場合もあるので、働き方を探ってみましょう。

医療職

医師・看護師・薬剤師などの医療職は、直接人をみることが大切で専門的な機材も必要なため在宅ワークやテレワークは難しいでしょう。健康相談や心理カウンセリングであれば、オンラインでの対応が可能なケースもあります。

介護職

介護の仕事は、高齢者や体の不自由な人の身の回りのお世話をすることなので、在宅ワークという働き方はありません。

社会福祉士や精神保健福祉士の資格があれば、ソーシャルワーカーとして介護計画を立てたり利用者と地域の福祉をつなげたりという相談業務をオンラインで行うことは可能でしょう。

製造業

製造業は大型の機械を使って大量生産することが多いため、自宅で仕事をするのはほぼ不可能です。一部シフト管理やテスト結果のデータ分析など、デスクワークを持ち帰ってテレワーク対応とすることは可能でしょう。

また、工場の自動化が進めば、「遠隔監視システム」や「遠隔操作システム」を活用できるようになりますが、メンテナンス作業やエラーが発生した際には現場へ出向く必要があります。

建設業

建設業は現場作業が必須の仕事であり、安全性の面から重機の遠隔作業も不可能なため、在宅ワークには向いていません。シフト管理や進行管理、会議などはテレワーク対応をとることも可能です。

また、設計図面をパソコンで作成するCADは、在宅ワークでも高収入が期待できるとして人気の仕事です。

公務員

公務員には官公庁での勤務の他、警察官・消防士・自衛官、裁判所事務官、労働基準監督官などがありますが、いずれも現場での対応が必須であり、在宅ワークには向いていないといえるでしょう。一部オフィスワークを自宅で行うこともありえますが、情報漏えいのリスクを避けるため推奨されません。

オンライン対応に必要な設備投資も税金で賄われるためハードルが多く、テレワークが浸透するには時間がかかりそうです。

教職

新型コロナウイルス対策として、オンライン授業が行われることもありますが、本来は生徒と直接会って指導するのが教師の仕事です。また、オンライン授業を行う際にも教職員は校舎へ出向き、そこから発信するのが一般的です。世情が落ち着けば、学校での教育が再開されることでしょう。

在宅ワークとしてはオンライン家庭教師や英会話講師など、マンツーマンで指導が受けられるスタイルが注目されており、今後も需要が拡大することが想定されます。

接客業

ホテルの受付業務や店舗での接客業は、お客さまひとりひとりに対しての柔軟な対応が必要なため、遠隔システムは取り入れにくいでしょう。フロントにロボットが立ち、受付業務をこなすホテルが話題になったこともありますが、バックヤードには人の手が必要な部分が多くあります。

販売業

販売の現場も接客業と同様に、お客さまのニーズにあった商品紹介や提案が必要なためテレワークに置き換わることはないでしょう。アパレルや小売業ではSNSを通じて商品を紹介し、購入につなげる動きもありますが、この場合もやはり店舗やスタジオへの通勤が必要です。

まとめ

ストレスの元となる毎日の通勤が不要で、自由な時間も増える「在宅ワーク」が注目されていますが、すべての職種で在宅ワークができるわけではありません。しかし、在宅ワークに向いていない仕事でも部分的にオンライン対応が可能な場合もあり、その分野の専門家となれれば「在宅ワークは不可能」ということでもありません。

なりたい仕事とその働き方をチェックして、自身のキャリアをどう積み上げていくかイメージしておくとよいでしょう。

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